新型コロナウイルスの影響によって、経済は大きく落ち込み、人々の収入も減少傾向となっています。
効果的なコロナに有効なワクチンもまだまだ時間が掛かり、日本政府もいまいち頼りなく、人々は明るい未来をイメージすることができなくなってきています。
そんな負の感情が蔓延している現代では、「子供を作る」ことに不安を感じ、今後の出生率の低下に繋がってしまうことが懸念されています。
はたして、2021年以降の出生率は大きく減少してしまうのでしょうか？
今後さらに少子高齢化が進めば、日本の未来はさらに暗くなっていくことでしょう。
この記事では、そんな「コロナ禍の少子化への影響や日本の「子供人口を増やす方法」について解説していきたいと思います。
コロナ禍で明るい未来を想像しにくい時代に
新型コロナウイルスは、多くの人々の身体を蝕み、多くの人々の命を奪ってきました。
有効なワクチンの開発にはまだまだ時間が掛かり、世界中の人々の精神状態は暗く沈んでいる状態であり、今後もこの停滞感は続いていくことでしょう。
人間の持つ強さによって、生活が崩壊しないように何とか暮らしていますが、確実に精神的ダメージを負っています。
「明るい未来が想像できない」
これが現代を生きる人間の本音ではないでしょうか？
人々が明るい未来をイメージできるようにするには、「お金」や「健康」、そして将来への安心感」が必要不可欠なのです。
コロナ禍で少子化は加速するのか？
コロナ禍の影響によって将来への不安が大きくなり、出生率にも影響するという人もいれば、外出を控えるようになっている関係で、出生率はそれほど落ちないのではないかという意見もあります。
結果がどうなっていくのかは、2021年以降になってからハッキリするはずですが、「計画的に子供を作る人」は確実に減っていくはずです。
安心して子供を育てられる社会を作ることができなければ、出生率を上げていくことはできないのです。
この半年間、1年間という短いスパンで少子化を改善に向かわせることは不可能ですが、5年、10年後を見据えて改善策を講じていかなければならないでしょう。
日本の子供人口を増やす方法はある？
この数十年間、日本の出生数は徐々に減少していき、現代では「1.36」という低水準となっています。
この低水準の出生率である状態の真っ只中に「新型コロナウイルス」が蔓延してしまったのです。
出生率を増やしたい日本にとっては最悪な状況と言えますが、政府も改善策を取っていない訳ではありません。
実はコロナ禍の真っ最中の5月25日に、「少子化社会対策大綱案」がひっそりと閣議決定しています。
「出生率1.8」を目指す為の対策となりますが、その内容としては、
・不妊治療の費用助成
・男性の育休取得率30％
・児童手当の増額
ということが挙げられます。
このような対策が実際に実行され、子供を安心して育てられる土壌を作ることができれば、緩やかではありますが確実に出生率は上昇していくでしょう。
また、政府が打ち出す対策の他にも、地域として子供世帯に対する理解と協力をしていくことも重要です。
まとめ
今回は、「コロナ禍の影響で少子化は加速するのか？」という疑問や、「日本の子供人口を増やす方法」について解説してきました。
実際に出生数や出生率がコロナの影響によって減るかどうかは、2021年以降になってから判明するかと思いますが、確実に「将来への不安から計画的に子供を作る人」は減少していくでしょう。
日本の未来のためにも、政府の打ち出す少子化社会対策大綱案や地域の子育て世帯への理解と協力を強化し、「出生率1.8」を実現を目指していきましょう。
